「IT業界は派遣ばかり?派遣ではないIT企業の見つけ方や就職する方法を教えてほしい!」
この疑問・悩みに答えます。
本記事では、「IT業界で派遣ではない働き方を探している方」に向けて、以下の内容・目的で記事を書いていきます。
- IT業界は派遣ばかりなのかの結論とその理由
- IT業界は派遣ばかりになりやすいIT企業の特徴
- IT業界で派遣なしの企業に就職・転職する方法
IT業界は派遣ばかりなのかどうか?
そして、どうすればIT業界で派遣なしの企業に就職・転職できるようになるのか?
気になるIT業界は派遣ばかりなのかの結論と派遣なしのIT企業に就職・転職する方法を詳しく解説していきます!
結論、IT業界は派遣ばかりになりやすい理由があるのは事実。
要因として、日本のIT業界は、中小IT企業の割合が8割にも上り、下請け企業が多いため、人材を派遣に頼る構造になっていることが大きいです。
とはいえ、派遣は未経験でも働きやすいので、キャリアアップのために必要なスキルや経験を磨けるという点で、活用できる職種であると言えます。
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【結論】IT業界は派遣ばかり?
IT業界は派遣ばかりなのかどうか?
結論からいうと、IT業界は派遣の働き方が多くなりがちです。
実際、厚労省が公表した「派遣労働者実態調査(令和4年)」の「派遣労働者の就業状況」を見ると、「IT業界(情報通信業)」が23.1%と、「製造業」の23.6%に次いで高くなっています。
ではなぜ、IT業界は派遣ばかりなのか?
具体的なIT業界が派遣になりやすい理由について深堀解説していきます。
【理由1】日本は受託開発が多いから
まず、1つ目の理由は「日本は受託開発が多いから」
受託開発とは、顧客のためにシステム開発を行う企業を指します。
下請け業務を受託し、システム開発する受託開発企業をITベンダーとも言います。
日本はこのITベンダーがとにかく多いです。
実際、総務省が公表した「情報通信白書」からICT人材の割合を見ると、
日本:ベンダー企業72%、ユーザー企業28%
アメリカ:ベンダー企業35%、ユーザー企業65%
アメリカと比較しても、日本は圧倒的にベンダー企業の方がユーザー企業より多いのがわかります。
受託開発は、案件によって規模が異なるため、派遣によって人員を調整します。
派遣を募集するのは主に下請け会社からで、その理由は、IT業界自体が多重下請け構造になっているからです。
つまり、中間マージンが差し引かれた下請け案件を受注する会社は、コストを抑えるために、人材を派遣によって賄う構造になっているわけですね。
以上のような理由で、受託開発を行うITベンダー企業が多い日本は、派遣の割合が高くなっていると言えます。
【理由2】分業化により効率が重視されるから
2つ目の理由は「分業化によって効率が重視されるから」
受託開発は、システム開発の中でも上流工程を元請けが主に担当し、プログラミングやテストなどの工程(下流工程)は2次請け・3次請けへと分業依頼されることが多いです。
実際、中小企業庁の「中小企業白書(2020年版)」で、国内の受託事業者の割合を見ると、「IT業界(情報通信業)」が36.2%と、他業種と比較してもダントツの多さであることがわかります。
システム開発の分業化により、下流工程を担当する下請け企業(受託開発企業)は、マージンを取られ安くなった案件を、効率よくこなす必要から、派遣が多くなります。
つまり、派遣だと即戦力となり、そのうえ、繁忙期にすばやく人員を確保できるため、コストを抑えながら効率的に業務を行えるメリットがあります。
以上のことから、分業化により効率が重視されるため派遣が多くなるということも、理由のひとつだと言うことができます。
【理由3】人材不足による企業ニーズがあるから
そして3つの目の理由が「人材不足の影響で企業ニーズがあるから」
IT業界は現在、深刻な人材不足に陥っています。
なので、その不足を補うために、派遣労働者を雇い入れる企業ニーズは高まっています。
実際、経産省が発表した「IT人材需給に関する調査」によると、IT業界の人材不足はかなり深刻化していることがわかります。
具体的な政府の試算を見てみるとこちら。
IT人材の需給ギャップ | 2018年 | 2020年 | 2025年 | 2030年 |
---|---|---|---|---|
不足数 | 22万人 | 30万人 | 36万人 | 45万人 |
上記の通り、年々IT人材の不足は拡大することが予測されています。
そのため、たとえ派遣でも人員を確保したいという企業が増えていることも、大きな要因として挙げられます。
以上を踏まえると、人材不足による企業ニーズの増加も、派遣が増える理由のひとつであるといえます。
IT業界は派遣ばかりになりやすいIT企業の特徴
ここまで、IT業界は派遣ばかりなのかの結論とその理由についてまとめてきました。
結論、日本のIT業界は派遣ばかりです。
実際問題、製造業に次いで、IT業界の派遣労働者の割合は高くなっています。
では、どういったIT企業が派遣になりやすいのか?
特徴は何か?派遣の働き方を避けたい方にとっては、非常に気になる情報です。
具体的なIT業界は派遣ばかりになりやすいIT企業の特徴についてもご紹介していきます。
【特徴1】SES企業
IT業界にはSES(System Engineering Service)という勤務形態があります。
具体的には、エンジニアの技術力や専門スキルをクライアントに提供する勤務形態です。
このSES契約を結んだ社員を派遣する企業が、SES企業です。
SES企業は、自社でシステム開発を行う大手企業もありますが、多くは技術を提供する側なので、下請け企業にあたります。
また、SES企業に所属する社員は、多くの場合、クライアントの企業に出向し勤務する、「客先常駐」というスタイルをとります。
客先常駐は、厳密にいうと法律上、派遣社員ではありませんが、実態としては、派遣業務とあまり変わりません。
実際、厚労省の「働き方・休み方の改善に向けたアンケート調査」によると、客先常駐を行っている企業の割合は、全体の約9割にのぼるとされています。
従って、派遣ばかりになりやすいIT企業はSES企業。
もっといえば、IT業界が派遣ばかりになりやすいというのは、SES企業が提供する客先常駐のスタイルが業界で定着していることが大きな要因であると言えるでしょう。
【特徴2】下請けが多い中小SIer企業
SIerとは、System Integrator(システムインテグレーター)の略称で、「システム開発や運用などを請け負う企業」を指します。
簡単に説明すると、SIer企業は、IT以外の業界で、IT知識のない企業の代わりに、システム開発を請け負う企業を指します。
SIer企業は、自社でクライアントのシステム開発を行いますが、案件によっては、客先常駐としてクライアント先で勤務する場合もあります。
大手のSIer企業でも、客先常駐を行っている企業はあるものの、中小企業の方が、その割合は大きいと言われています。
その理由として、大手のSIer企業は、上流工程がメイン業務となり、開発工程は中小SIerに外注することが多いからです。
実際、総務省の「情報通信業を営む企業の概要(2020)」から、IT業界(情報通信業界)における中小企業の割合を調べてみると、
- 資本金5千万未満:30.9%
- 5千万円以上1億円未満:30.9%
- 1億円以上3億円未満:18.4%
資本金3億円以下または従業員300人以下を中小企業とするので、上記の企業を合計すると、業界全体の中でIT中小企業は80.4%にも上ることがわかります。
なので、中小の下請けSIer企業の多さから言っても、派遣が多くなりやすいということがわかります。
【特徴3】中小の独立系SIer企業
SIer企業にも様々な業態を持つIT企業が存在します。
その中の一つにあたる「独立系SIer企業」
独立系SIer企業とは、メーカー系やユーザー系のように親会社やグループを持たず、独立資本で案件の請け負いをしている企業を指します。
独立系は、ユーザー系のように自社開発をしないため、開発・テストのような下流工程の業務を受注することが多く、客先常駐が多いと言われています。
実際、ある求人サイトでは、中小企業の独立系SIer企業であれば「客先常駐が基本」とまで言い切っているほど。
主な理由として、中小の独立系SIer企業は、親会社やグループを持たないために、自由に仕事を受注できる反面、収入が安定しないことが大きいと言えます。
情報サービス産業協会の「基本統計調査(2022)」によると、SIer企業の系列別の割合は以下の通りとなっています。
- 独立系:71.8%
- メーカー系:4.7%
- ユーザー系:19.6%
- その他:4.0%
上記の通り、独立系が圧倒的多数を占めることがわかります。
なので、客先常駐が主体の独立系SIer企業が多いことからも、IT業界が派遣ばかりになる理由になると言えます。
IT業界で派遣ではないIT企業の見つけ方3選
では、どうすればIT業界で派遣ではない働き方を実現できるのか?
結論からいうと、働くIT企業次第です。
つまり、IT企業の業態によって、派遣かそうでないかが決まる、ということ。
どんな業態のIT企業なら、派遣ばかりと感じなくて済むのか。
具体的なIT業界で派遣ではないIT企業の見つけ方3選を解説していきます。
【見分け方1】SIerの中でもプライムベンダーを選ぶ
まず1つ目の見分け方が「SIerの中でもプライムベンダーを選ぶ」
SIerの中でも、プライムベンダー企業は、請負企業における最上位企業、つまり、顧客と直接やりとりを行う元請け企業のことを指します。
プライムベンダー企業は、獲得した案件の上流工程を主に請け持ち、下流工程を2次請けや3次請けに業務委託するため、客先常駐が少ないと言われています。
そんなSIerの中で、プライムベンダー企業を見分けるポイントをご紹介します。
- 取引先に非IT企業が多い
- 会社概要に親企業がない
- 会社の規模に従業員の数が見合っている
取引先にIT企業、特に大手IT企業があると、下請け会社である可能性が高いので、派遣があると考えて良いでしょう。
また、企業概要に親会社やグループの系列がある場合も、下請け会社の可能性が高いです。
それから、企業規模に対して従業員の数が少なすぎたりするのも、客先常駐をメインとしているため、注意が必要です。
なので、上記ポイントに留意して企業を探せば、プライムベンダー企業にあたる確率は高くなります。
【見分け方2】自社でサービスを開発・運営するIT企業を選ぶ
次に2つ目の見分け方が「自社でサービスを開発・運営するIT企業を選ぶ」
自社でサービスを開発・運営するIT企業は、客先常駐のない企業が多いです。
その理由は、システム開発の工程を上流から下流まで一貫して自社で行うからです。
自社開発とは、自社内で開発することと、自社製品を開発することの、二種類の解釈があります。
ですが、基本的に客先常駐がないのは、自社製品を開発する企業を指します。
自社開発企業は、基本的に大手企業が多いです。
しかし、ゲーム開発やアプリ開発では、近年参入したばかりの比較的規模が小さい企業もあります。
これら踏まえ、自社製品を開発する企業の見分け方をご紹介します。
- 求人欄の勤務地が自社の住所
- 会社の規模に従業員の数が見合っている
- 帰社日の記載がない
勤務地は「プロジェクトによる」や「首都圏内」など、はっきりと明記されていない場合は、クライアント先に常駐する勤務なので、自社開発企業ではないでしょう。
また、従業員数の数も少なすぎる場合は、客先常駐がメインの企業です。
さらに、帰社日がわざわざ記載されている場合は、普段はクライアント先の勤務がメインであることがわかりますので、自社開発の会社の可能性は低いです。
以上のように、自社開発企業は募集が少ないため、狭き門ではありますが、地道に自社開発企業の求人を探してみるのも、ひとつの手だと言えます。
【見分け方3】社内SE(社内情報システム)を募集するIT企業を選ぶ
そして3つ目の見分け方が「社内SE(社内情報システム)を募集するIT企業を選ぶ」
企業の社内SEを選ぶのも、客先常駐を避けたい人にはおすすめです。
社内SEは、自身が所属する企業が職場となり、クライアント先に出向く必要はありません。
社内SEとSEの一番の違いは、所属する業界です。
つまり、社内SEはIT企業ではない一般企業の情報システム関連部門に所属し、SEはITベンダー企業(製品・サービスを提供する企業)に所属します。
業務内容は幅広く、システムの企画・設計から要件定義などの上流工程から、開発・導入、運用・サポート、社内のヘルプデスクまで多岐に渡ります。
社内SEは、募集要項にも職種として明記されているので、探すのはそれほど難しくないと言えます。
ただ、デメリットとしては、中小企業の場合、業務が広いために、一人当たりの負担が多くなるので、注意が必要です。
とはいえ、IT業界で派遣業務を避けたい人には、おすすめの職種であると言えます。
IT業界の派遣で働くメリット・デメリット
改めて、IT業界の派遣で働くメリット・デメリットをまとめます。
メリット | デメリット |
---|---|
|
|
順番にメリット・デメリットの詳細を解説します。
まずメリットについてですが、多くの案件に関われるのは、派遣先によってプロジェクトが異なるためです。
そのため、自社開発の企業など派遣ではない働き方に比べて、多くの案件に関われるのでスキルが身につくメリットがあります。
また、自由な働き方ができるのは、働く時間や場所に縛られず、自分の生活にあった条件で仕事が選択できる点が、派遣の魅力として大きいです。
さらに、派遣は未経験の求人も多く、ある程度の知識やスキルがあれば、参入しやすいのも、メリットであると言えるでしょう。
一方、デメリットについてですが、まず、給料が安いのは、派遣や客先常駐などで下請け業務を請け負っている場合、利益率が低いため、給料が安い傾向があります。
次にキャリアアップが難しい点に関しては、プロジェクトごとに職場が変わるため、ひとつのスキルを深く学ぶには不向きな勤務形態であると言えます。
帰属意識とは、「組織の中の一員としての意識」のことを言います。
派遣業務は、仕事が変われば人間も変わるので、その会社のために働いているという意識が希薄になり、モチベーションが保ちにくいと言われています。
以上のような、メリット・デメリットがあるので、IT業界の派遣で働きたい人は、自分に合うかどうかの基準として参考にしてみてください。
IT業界で派遣なしの企業に就職・転職する方法
ここまで、IT業界の派遣事情や実態について詳しく解説してきました。
「IT業界は派遣ばかりなのはわかったけど、どうすれば派遣なしのIT企業に就職できる?」
あなたが知りたい情報は、どうすれば派遣なしのIT企業に就職・転職できるのかどうか?ですよね。
そこで!具体的なIT業界で派遣なしの企業に就職・転職する方法を詳しく解説していきます!
【方法1】IT専門の転職エージェントをフル活用する
まず使うべきは「IT専門の転職エージェントをフル活用する」
派遣なしのIT企業に転職を希望するなら、転職エージェントを利用しましょう。
なぜ転職エージェントを活用したほうがいいのか?
理由は簡単で、自力でニーズにマッチした求人を探すのに時間がかかり過ぎるから。
日本にはどれくらいの会社があるかご存知でしょうか?
上場企業だけでも4,000社弱、中小零細も含めると400万社を超えています。
これらの企業の中から、自分に合った会社はどこか?
転職先としてIT業界で派遣なしの企業はどこか?調べるのは現実的ではありません。
そこで、転職エージェントの活用です。
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【方法2】就活生ならIT業界に強い就活エージェントを活用する
もし、あなたが就活生なら「IT業界に強い就活エージェントを活用する」
なぜなら、IT企業への内定実績が豊富だから。
何も就活対策なく、応募しても簡単に落とされるのがオチです。
ですので、志望するIT企業から内定を勝ち取るためにも、その業界の専門とする就活エージェントをフル活用することをおすすめします。
では、どの就活エージェントを利用すればいいのか?
特におすすめは、ES添削・面接対策から内定獲得まで一貫した就活サポートを受けられる「レバテックルーキー」の利用がおすすめです。
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【方法3】IT業界未経験ならプログラミングスクールの転職支援を活用する
そして、IT業界未経験なら「プログラミングスクールの転職支援を活用する」
未経験からIT企業に就職するのは難しいです。
なぜなら、IT業界は実力主義の側面が強く、スキルを重視されがちだから。
では、どうすればIT業界未経験からIT企業に転職・就職できるようになるのか?
答えは、転職保証や就職支援が付いたプログラミングスクールを受講することです。
転職保証が付いていれば、未経験であっても、スキル習得から就活サポートまで一環して受けることが可能です。
そして今では、優れたスクールが数多く提供されています。
その中でも、特に実績豊富なプログラミングスクールを3つ厳選してご紹介します。
まずは無料のカウンセリングを受けてみることをおすすめします。
実際に話を聞いてみて、自分に合うスクールを探してみることが最初のステップです。
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【Q&A】派遣ばかりと感じるIT業界に関するよくある質問
最後に派遣ばかりと感じるIT業界に関するよくある質問をまとめます。
【質問1】IT派遣は稼げる?平均年収はいくら?
「IT派遣は稼げる?平均年収はいくら?」
結論からいうと、稼げる可能性は高いです。
実際どれくらい稼げるのか?年収とともに具体的に試算してみます。
厚労省の「労働者派遣事業報告書(令和4年度)」の集計結果によると、情報処理・通信技術者の平均賃金は、20,120円(8時間換算)となります。
さらに、無期雇用派遣労働者と有期雇用派遣労働者で分けた場合、無期雇用派遣が20,315円、有期雇用派遣は19,367円となります。
そこで1ヶ月=20日として、年収を換算してみた結果がこちら。
- 無期雇用派遣労働者:1ヶ月=406,300円、年収4,875,600円
- 有期雇用派遣労働者:1ヶ月=387,340円、年収4,648,080円
また、客席常駐などの派遣業務に近い「技術系(IT/通信)」の正社員の年収は、dodaによると平均452万円というデータがありました。
国税庁によると、令和5年の国民全体の平均給与は、460万円と試算されています。
なので、就業期間の制約がない「無期雇用派遣」だと、一般的な平均給与よりも稼げる可能性が高いと言えます。
関連記事:技術系アウトソーシング(技術者派遣)業界はやめとけ?やめた方がいい5つの理由と向いてる人の特徴
【質問2】40代からIT派遣は厳しい?年齢制限はある?
「40代からIT派遣は厳しい?年齢制限はある?」
結論、派遣に年齢制限はありません。
なぜなら、平成19年10月の雇用対策法の改正により、年齢制限が禁止されたから。
なので、ITスキルがあれば、40代でも派遣で働ける機会はあります。
また、40代で未経験からIT派遣に挑戦する人も全くないわけではありません。
実際、アデコの「未経験のエンジニア転職」のデータによると、異業種から未経験でエンジニアに転職した人の年代別割合は、
- 20代:62%
- 30代:26%
- 40代:12%
20代が多いとはいえ、40代でも12%が未経験からエンジニアに転職した人がいるので、やる気さえあれば、チャンスはあるということがわかります。
関連記事:SES企業に勤めると人生終了する?結論と人生台無しになる前に取るべき5つの対処法
【質問3】typeのIT派遣はやめとけってホント?
「typeのIT派遣はやめとけってホント?」
「type転職エージェント」で知られるキャリアデザインセンターが、IT技術者の派遣に特化サイトが「typeIT派遣」です。
結論を先に言うと、「typeIT派遣」は他のエージェントと同じく一長一短です。
実際、typeIT派遣は紹介される企業が23区などの首都圏近郊で、経験者向けの求人が多い特徴があります。
typeIT派遣を利用するメリット・デメリットもご紹介します。
メリット | デメリット |
---|---|
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|
上記のように、typeIT派遣も他のエージェントと同じく一長一短なので、他のサイトと併用しながら、良い部分を活用して進めるのが良いでしょう。
【質問4】IT業界で客先常駐なしの企業に新卒で就職できる?
「IT業界で客先常駐なしの企業に新卒で就職できる?」
新卒であれば、客先常駐なしでも新規募集をしている企業はあります。
なので、就職できる可能性はあります。
ただ新規募集は、企業にとって利益となる人材を手に入れるのが目的なので、なにか「強み」となるようなものがないと、採用は厳しいでしょう。
たとえば、とある自社開発の企業の体験談によると、学生生活の間にプログラミングを学んでいたり、工業系の専門学校に通っていた人が、採用されています。
なので、新卒で就職できる可能性はあるものの、何か強みとなるようなスキルなり知識を身につけてから、挑戦するのがベストだと言えます。
もし、新卒で客先常駐なしのIT企業に就職したい。
でも、これといったスキルも経験もない、と不安な学生の方は、大学生向けのプログラミングスクールを活用することをおすすめします。
他の就活生・大学生と差別化したい、確かなスキルを身につけたい方は、ぜひ挑戦してみてください。
無料相談会に参加するだけで、ITスキル(プログラミング)習得の向き不向きはわかります。
まとめ:IT業界は派遣ばかりなのかの結論と企業の見つけ方
IT業界は派遣ばかりなのかの結論と企業の見つけ方をまとめてきました。
改めて、IT業界は派遣ばかりになりやすい理由をまとめると、
- 日本は受託開発が多いから
- 分業化により効率が重視されるから
- 人材不足による企業ニーズがあるから
結論、IT業界は派遣ばかりになりやすい理由があるのは事実です。
要因として、日本のIT業界は、中小IT企業の割合が8割にも上り、下請け企業が多いため、人材を派遣に頼る構造になっていることが大きいと言えます。
とはいえ、派遣は未経験でも働きやすいので、キャリアアップのために必要なスキルや経験を磨けるという点で、活用できる職種であると言えます。
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