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「IT業界が合わない。。。このまま辞めるか、それとも我慢するか。向き不向きを判断する方法ってありますか?」
この疑問・悩みに答えます。
本記事では、「IT業界が合わないから辞めようか迷っている方」に向けて、以下の内容・目的で記事を書いていきます。
- IT業界に合わない時の判断方法は一つ
- IT業界が合わない・向いていない人の特徴
- IT業界が合わないエンジニア向けに適職を紹介
なぜ、IT業界が合わないと感じてしまうのか?
IT業界に合わない時、どのように判断すればいいのか?
今後のキャリアや自分の将来性について、今悩んでいる方は、このまま読み進めてみてください。
IT業界に合わない時の判断方法とIT業界が合わないエンジニア向けに適職を紹介していきます。
IT業界に合わない・向いていない人の特徴があるのは事実。特に、労働環境が悪く、ハードワークになることを危惧する声が多かったです。
主な要因としては、IT業界特有の「多重下請け構造」により、下請けになればなるほど、労働環境が悪化していることに起因していると言えます。
ですが、IT業界で得たスキルや経験は、異業界・異業種にも役立つスキル。
言わば、IT人材は「食いっぱぐれない職業の一つ」。IT業界に合わないからといって、悲観する必要は一切なく、むしろプラスに捉えられる環境だといえます。
つまり、環境を変えることで理想の働き方や適職は簡単に見つかるということ。
その環境を変える最たる手段が「転職」です。
実際、IT業界出身の転職者数は、年を追うごとに増加。同業種だけでなく、異業種への転職決定数も増えており、転職市場におけるIT人材の需要はますます高まっているといえます。
そして、IT業界が合わないと感じるエンジニア向けにおすすめの転職エージェントを3つ厳選してご紹介します。
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IT業界に合わない時の判断方法は一つ
実は、「IT業界に合わない」と感じる人は多くいます。
実際に、厚労省が公表した「IT業界の働き方改革サポート事業」の調査結果から、IT業界全体で見ると、働く人の仕事への満足度は約5割が満足しています。
ですが、IT業界の職種別で見れば、仕事に対する満足度・メンタル健康度にバラつきが見られました。
その証拠となるのが、下図の職種別ワーク・エンゲージメント・スコア。
プロジェクトマネジメントなどの上流工程は、平均よりも高いスコアを示しています。
一方、「開発」「カスタマーサービス」「オペレーション・運用管理」は軒並み低い状況なのがわかります。
IT業界の仕事が向いていれば、スコアは当然高くなります。
しかし、スコアが高い職種はあるのに反して、低いというのはIT業界の仕事に合っていない証拠。
本記事にたどり着いた「あなた」も、今の働き方に悩んではいませんか?
このまま働き続けるべきなのかどうか。そんなIT業界に合わない時の判断方法は一つあります。
それが「その道のプロに相談すること」
つまり、一人で悩んでいても解決しないということ。
IT業界が合うか、合わないか、一人で考えても解決の糸口は見出せません。
ここでいう「プロに相談する」とは、キャリアコーチングのことを指します。
キャリア形成に精通したプロだからこそ、客観的な視点から、意見やアドバイスをもらうことができます。
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IT業界が合わない・向いていない人の特徴5選
IT業界に合わないと感じる人は多くいます。
では具体的に、どんな人がIT業界には向いていないのか?
ここからは、IT業界が合わない・向いていない人の特徴5選をまとめていきます。
【特徴1】マルチタスクが苦手すぎる人
まず1つ目の特徴が「マルチタスクが苦手すぎる人」
マルチタスクができない人は、IT業界には向いてません。
なぜなら、ITエンジニアの業務はマルチタスクを完全に回避するのは難しいからです。
マルチタスクを回避できない主たる要因は、IT業界の人材不足が一因として挙げられます。
実際、厚労省が公表した「IT業界の長時間労働対策」の背景を見ると、IT業界は人材不足により長時間労働が深刻化していることが記載されています。
具体的には、IT業界の労働時間が、全産業の平均よりも高水準であるデータが出ています。
労働時間比較 | IT業界(情報通信業) | 全産業平均 | 差 |
---|---|---|---|
年間総実労働時間 | 1,933時間 | 1,724時間 | +209時間 |
所定外労働時間 | 198時間 | 129時間 | +69時間 |
比較すると、全産業平均よりIT業界の方が209時間も労働時間は多いことがわかります。
労働時間が長時間になるほど、人材の不足している職場では、一人当たりの仕事量は相対的に増加します。
ですので、マルチタスクのような業務(たとえば、予算を管理しながら開発を行うなど)が必然的に要求されてくる可能性は高くなります。
以上のことから、マルチタスクが苦手な人は、IT業界には向いていないと言えるでしょう。
【特徴2】技術の進歩についていけない人
次に2つ目の特徴が「技術の進歩についていけない人」
様々な業界があるなかで、IT業界の技術進歩は、特に目まぐるしいです。
なぜなら、デジタル技術は日夜急速な革新を遂げているから。
言うまでもありませんが、これら急速な変化に対応できない人は、IT業界には向いていないといえます。
実際、エンジニアに必要なのは「自分のスキルをアップデートする能力」
つまり、重要なのは、変化の激しい業界に自分自身が変化して対応しなければならない、ということ。
それほど、IT業界の移り変わりは激しく、主流となる技術が刻々と入れ替わるのです。
特に現在は、IT業界において新しい技術と既存技術が入れ替わる節目を迎えている時期でもあります。
経産省が公表した「IT人材育成の状況等について」
本資料をみても、IT人材は従来型よりも、AIなどの先端IT人材の需要増加に変化しつつあると予想しています。
ですので、今後はIOTやAI・ビッグデータ等に関するエンジニアの知識がなければ、IT業界で生き残っていくことは難しいでしょう。
このように、技術の進歩に対応できる柔軟な学習意欲が必要となりますので、進歩についていけない人がIT業界でやっていくのは、難しいと言えます。
【特徴3】デスクワークの仕事が苦手な人
3つ目の特徴が「デスクワークの仕事が苦手な人」
デスクワークが苦手だと、IT業界の仕事は難しいです。
たとえば、IT業務は一日中、椅子に座ってパソコン作業を行うことも稀ではありません。
実際、エンジニアの業務は細かい作業が多く、画面を見ながら作業を続けることが多いため、デスクワークが苦手な人は大変です。
一日中座って仕事をするのは楽じゃないか、と考える方もいるかもしれません。
ですが、筆者だけでなく現場の生の声を聞くと、それほど甘くはないことがわかります。
一例を挙げると、IT業界でのデスクワークが嫌でたまらない、といった経験者の意見が投稿されています。
![迷えるエンジニア](https://fallabs.com/wp-content/uploads/2023/10/2af7de791dd05450f80d41fdcfe78acb-300x200.jpg)
「「一日中デスクワークをするのが嫌で仕事を2回辞めました。しかし、兄は自分のことをIT企業でデスクワークが向いてるといいます。この状況でアドバイスもらえると助かります」」
上記経験者のように、IT企業で働きながらデスクワークが苦手だという人は、ストレスを抱えて仕事を続けなければなりません。
なので、座り続けての仕事に苦痛を感じてしまう人は、IT業界には向いていないと言えるでしょう。
【特徴4】スピード感をもって仕事ができない人
4つ目の特徴が「スピード感をもって仕事ができない人」
IT業界では、企業によってスピード感を重視する会社があります。
なぜなら、案件を多く取り、少しでも儲けを増やそうとする企業があるから。
なので、ひとつの事に対してじっくりと取り組みたいと考えている人は、IT業界は合わないと感じてしまう可能性が高いです。
また、スピード感を重視する企業が多いのは、単に利益を追求するためばかりではありません。
というのも、IT業界を取り巻く状況は変化が激しいため、必然的にスピード感を持たざるをえない可能性も否定できないからです。
企業がスピード感を持つことの重要性は、専門家も感じているようです。
たとえば、調査会社ITRでアナリストを務める甲元宏明氏は、成功する企業に必要なのは、スピード感だと記事で明言しています。
つまり、IT企業やIT部門を持つ企業は、いかに新しい技術を取り入れ、スピード感を持って業務を行えるかが成功のカギだとしています。
以上のような状況を踏まえると、スピードを重視するIT企業が多くあることは否定できません。
なので、スピード感をもって仕事ができない人は、IT業界に向いていないと言えるでしょう。
【特徴5】納期に追われたくない人
そして5つ目の特徴が「納期に追われたくない人」
エンジニアは、自社のシステム開発の業務以外は、納期に追われることが多くなります。
なぜなら、自社開発以外の案件は、下請けの仕事がほとんどだからです。
下請けを受注するIT企業の割合はどれくらいなのか?
調べてみると、経産省の「IT産業における下請の現状・課題について」より、73%もの企業が何らかの下請けを受注しているようです。
ですので、IT業界で働く場合、約7割の企業が納期のある案件を持っていることになり、納期に追われる業務につく可能性は非常に高いです。
さらに下請けの案件は、クライアント側との取引になるので、納期の遵守は必須だと言えるでしょう。
では、納期に縛られない自社開発企業に勤めればいいではないか、という意見があるかもしれません。
ですが、自社のシステム開発ができる企業の求人倍率は高く、就職するのは狭き門であると言わざるを得ません。
実際、ITエンジニアに「今後やりたい業務」をアンケート調査したところ、「自社開発」と答えた人が全体の45%を占めており、人気のほどが伺えます。
つまり、納期に縛られないIT業界の仕事に就くことは難しいと考えたほうがいいでしょう。
従って、納期に追われたくないという人は、IT業界では合わないと感じる可能性が高いと言えます。
IT業界に合わないからといって悲観する必要なし
ここまで、IT業界に合わない人の特徴を解説してきました。
事実として、向いていない人はいます。
ですが、IT業界に合わないからといって悲観する必要はありません。
なぜなら、IT業界で得たスキルや経験は異業界・異業種にも役立つから。
実際、エン・ジャパンが公表した「異業種転職の実態」にある「異業種への転職を実現された方の転職前の業種」をみると、実に25%がIT関連で上位に入っているのがわかります。
上記データからも、IT業界で培った技術は、他業種でも十分活かせることがわかります。
さらに、IT業界出身の転職者数は、年を追うごとに増加しています。
たとえば、リクルートが公表した「2023年 転職市場の展望」にある「IT・通信業界出身者 転職決定数推移」を見ると、異業種への転職数推移は、7年で約1ポイント増加していることがわかります。
(2009~2013年の5年平均を1とした場合)
2014年:1.53ポイント
2021年:2.51ポイント
IT人材が異業種へ転職できているのは、転職市場がIT人材を受け入れている証拠。
言わば、IT人材は「食いっぱぐれない職業の一つ」
IT業界に合わないからといって、悲観する必要は一切なく、むしろプラスに捉えられる環境だといえます。
上記のようなことから、 IT業界で得たスキルや経験は、異業界・異業種でも十分に通用するスキルであることがわかります。
IT業界が合わないエンジニア向けに適職を紹介
ここでは、IT業界が合わないエンジニア向けに適職を紹介していきます!
IT業界に勤めていて、スキルや経験を生かせる転職先は以下の通り。
なぜ、上記の職種が適職なのか?理由だけでなく、職種の特徴や勤めるメリットも合わせて解説していきます!
【適職1】社内SE
まず1つ目の適職が「社内SE」
社内SEは、IT企業ではなく、一般企業の情報システム部署でシステム開発などを行う職種です。
社内SEが適職である理由は、エンジニアのスキルが、社内SEのスキルと重複する部分が多いからです。
社内SEの主な業務は以下の通り。
開発だけでなく、自社システムの保守・管理など幅広く対応します。
- 自社のシステム開発
- 自社のシステム運用・管理
- 社内のヘルプデスク業務
- 社内インフラの整備
社内SEになるメリットは、自社内のシステム開発業務なので、納期の制約が緩やかなこと。
また、情報システム部署は本社に設置されていることが多いため、基本的には転勤がありません。
さらには、残業も比較的少ないため、ワークライフバランスがとりやすい職種ともいえますね。
一方でデメリットもあります
デメリットで特に大きいのは、エンジニアスキル以外のスキルが問われる点。
つまり、対人説明能力や社内のネットワーク管理などの業務も行わなければならないことです。
納期に追われず、じっくりと仕事がしたいエンジニアの方には向いていると言えます。
そんな社内SEの仕事が気になる、転職を検討したい方は、転職エージェント「マイナビIT AGENT」を利用するのがおすすめです。
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【適職2】Webエンジニア
次に2つ目の適職が「Webエンジニア」
Webエンジニアとは、Web上で利用されるシステムやアプリケーションなどの設計・開発を中心に行う職種で、広い範囲ではWebデザインの仕事も含まれます。
適職である理由は、社内SEのように、自社のWebサービスを開発する業務なので、エンジニアの業務と重なる点が多いことが挙げられます。
Webエンジニアは大別すると、以下の職種に分けられます。
- フロントエンドエンジニア:ユーザーが目にするブラウザ画面の開発業務
- バックエンドエンジニア:OSやサーバー側の、目に見えない部分のシステム開発業務
Webエンジニアになるメリットは多くありますが、主には以下の通り。
- Web業界は自社開発の案件が多いため、納期に縛られないこと
- ユーザーの反応が直接伝わりやりがいが大きいこと
- レイアウトやデザインを学べること
一方でデメリットを挙げるなら以下の通り。
- Webエンジニア人口は多いので仕事量の割に単価が安いこと
- 他のエンジニア職と比較しても残業が多いこと
- トレンドに左右されやすいので、プログラミング技術の流行り廃りが激しいこと
ですので、システム開発だけでなく、デザイン業務などに興味がある人には、向いていると言えます。
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【適職3】ITコンサルタント
3つ目の適職が「ITコンサルタント」
IT業種出身者が、ITコンサルタントに転職する事例も多いです。
理由は、一般企業のIT戦略を重視する機運が高まっており、IT経験者を求める傾向が強くなっているからです。
ITコンサルタントの主な業務は以下の通り。
- ITシステムを活用した企業の経営課題の提案
- クライアント企業の経営分析
- 管理システムの企画・立案・導入
ITコンサルタントになるメリットを列挙します。
- 専門性が高いために給料が良いこと
- 人材が少ないのでキャリアアップしやすいこと
一方のデメリットを挙げると以下の通り。
- 専門性が高いがゆえに未経験からの参入は難しいこと
- エンジニア以外のスキル、たとえば、企業経営の知識も必要になること
さらに言うと、クライアントに開発システムを提案する以上、プレゼンテーション能力も欠かせません。
多くの人が関わるプロジェクトの場合、チームをまとめあげるリーダーシップ能力もITコンサルタントは問われます。
とはいえ、専門性の高い仕事に就き、キャリアアップをしたいという人には、やりがいを感じる部分も多いので、挑戦してみる価値は十分にある職種です。
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【適職4】人材業界の営業職
4つ目の適職が「人材業界の営業職」
人材業界の営業職として、IT専門の人材紹介の仕事に就くのも向いていると言えます。
理由は、ITスキルの知識を持っているので、IT業界に就職したい人向けに適切なアドバイスができるからです。
人材業界の営業職で主な業務は以下の通りです。
- リクルーティングアドバイザー:人材を必要とする企業に対する法人営業
- キャリアアドバイザー:求職者に対するキャリア相談、仕事の斡旋
人材業界の営業職になるメリットは以下の通り。
- 未経験者でも参入しやすいこと
- 求職者の役に立つ仕事ができるためやりがいがあること
- エンジニア職だけでなく幅広い職種の知識が得られること
一方のデメリットは、以下の通り挙げられます。
- 営業ノルマが課せられること
- 人間関係のストレスが多いこと
- ビジネスマナーを必要とされること
開発業務には携われなくなるので、デスクワークがしたい人には向いていないかもしれないですね。
ですので、人と関わるのが好き、ITスキルを活かして人の役に立ちたいという人には、営業職は向いていると言えるでしょう。
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【適職5】IT業界以外の管理部門
そして5つ目の適職が「IT業界以外の管理部門」
経理や財務などの事務・管理職も向いていると言えます。
理由としては、一般企業の事務においてもIT化の推進により、ITスキルの経験者が求められるからです。
管理部門の中でもメインの職種と、職種の主な業務は以下の通りです。
- 総務:備品やOA機器の調達と管理、職場環境の整備など
- 経理・財務:決算書や申告書などの作成、予算や決算の業務など
- 労務 :従業員の勤務状況の管理、福利厚生や社会保険関係の手配など
管理部門に就くメリットは多岐にわたります。
その中でも、特にメリットと感じる要因は以下の通りです。
- 会計や税務など専門性の高い仕事ができること
- 管理部門の中でも幅広い求人の種類があること
- スピード重視ではなくコツコツと仕事ができること
管理部門に就くデメリットは以下の通り。
- ルーティーンの仕事に陥りがちなこと
- 人が少ない職場ではさまざまな業務を任されてしまうこと
会社をサポートする側で仕事がしたい、慌ただしい仕事はしたくない、という人には向いている職種だと言えます。
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IT業界が合わないのは企業や働き方にも問題あり
ここまで、IT業界が合わないエンジニア向けに適職を紹介してきました。
ただ、IT業界が合わないのは企業や働き方にも問題ありともいえます。
その最たる原因が「多重下請け構造」
IT業界特有の働き方ともいえますが、過酷な労働を強いられるケースが見受けられます。
実際、公正取引委員会の「ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書」から「多重下請け構造から生じ得る問題点」が報告されています。
具体的にはどういった問題点があるのか?
IT業界の多重下請け構造における、問題は以下の通りです。
- 買いたたき(下請けが下層にいくほど中間マージンがとられ単価が安くなること)
- 下請代金の減額(上流の事業者の減額が下流にまで影響すること)
- 支払遅延(現金決済の多いソフトウェア業は資金繰りのトラブルを受けやすいこと)
- 不当な給付内容の変更・不当なやり直し(発注者の都合で無償でやり直し等があること)
- 受領拒否(情報伝達の不備等によるキャンセルの連鎖)
厳しい労働環境にあることが指摘されています。
これらの問題が生じる主な要因は、下請けになればなるほど「下請取引依存度」が高くなることが挙げられます。
同資料の「取引依存度」を見ても、90%以上の依存度がある企業が最多。
事業所全体:36.3%
中間下請:31.6%
最終下請:44.6%
上記の高い依存度が示す通り、構造自体の改善を促すことは現在でも難しいです。
従って、多重下請け構造にあるIT企業の働き方は、依然として厳しい労働を強いられる可能性が高いことがわかります。
なので、IT業界で仕事に就いたものの、ハードワークになり辞めざるを得なくなったという人がいても、無理はない状況です。
以上を踏まえると、今現実にIT業界が合わないと感じていて、多重下請け構造にあるIT企業勤務であれば、会社自体を変えて労働環境を改善すること以外に方法はないと言えるでしょう。
【Q&A】合わないと言われるIT業界に関するよくある質問
最後に合わないと言われるIT業界に関するよくある質問をまとめます。
【質問1】IT業界は未来がないって本当?
![疑問に思うエンジニア](https://fallabs.com/wp-content/uploads/2023/10/9ee9b15f47db995af242469922fde5f4-300x221.jpg)
「IT業界は未来がないって本当?」
結論からいうと、新しい技術を身につける意欲があれば、未来は明るいです。
なぜなら、AI・ビッグデータなどを扱う先端IT人材は今後不足すると見られているから。
実際、経産省の「IT人材育成の状況等について」の資料を見ても、2030年までのIT人材の不足数は、将来的に多くて40~80万人規模となる試算がでているほど。
IT人材が不足しているということは、求人需要も当然高くなります。
従って、そうした人材に対応できるスキルを磨けば、活躍できる可能性は高く、また、キャリアアップも難しくないと言えます。
なので、新しい技術に対応できるスキルを磨けば、IT業界の未来は明るいでしょう。
【質問2】文系でIT業界に向いている人の特徴は?
![疑問に思うエンジニア](https://fallabs.com/wp-content/uploads/2023/10/9ee9b15f47db995af242469922fde5f4-300x221.jpg)
「文系でIT業界に向いている人の特徴は?」
まず、論理的に物事を考えられる人は向いていると言えます。
なぜなら、システムの設計や開発には、プログラミング言語を始めとした論理的な構築が必要となるからです。
また、ユーザーやクライアントのニーズを正確に把握する能力も必要なので、リサーチしたり分析したりすることが好きな人も、向いているといえるでしょう。
あとは、予算やスケージュールを管理する業務が含まれる場合は、管理能力が問われますので、計画的に物事を進めることが好きな人も向いていると言えるでしょう。
上記のような能力は、理系や文系などとは全く関係ない能力ですので、文系だからといって悲観する必要はまったくありません。
【質問3】IT業界はエンジニア以外にどんな職種がある?
![疑問に思うエンジニア](https://fallabs.com/wp-content/uploads/2023/10/9ee9b15f47db995af242469922fde5f4-300x221.jpg)
「IT業界はエンジニア以外にどんな職種がある?」
エンジニア以外の職種をざっと列挙します。
- ITコンサルタント:ITを駆使して企業の問題解決・提案をする
- プロジェクトマネージャー:システム開発における予算などの進行管理を行う
- プログラマー:エンジニアの設計に基づきシステムやソフトウェアを作成する
- サーバーエンジニア:サーバーに関わる構築から管理までを行う
- ネットワークエンジニア:ネットワークに関する設計・運用・保守などを行う
- データベースエンジニア:膨大な量のデータを管理するデータベースを運用・管理を行う
- セキュリティエンジニア:セキュリティに配慮したシステム構築・運用、およびサイバー攻撃対策を行う
- テクニカルサポート:IT関連の技術的・専門的な問い合わせ対応を行う
- 社内SE:社内の情報システムの開発・運用、ヘルプデスクなどを行う
ITのスキルがあれば、応用できる職種も沢山あるので、興味のある分野は、チェックしてみることをおすすめします。
まとめ:IT業界が合わない時の判断方法と向いていない人の特徴
IT業界が合わない時の判断方法と向いていない人の特徴をまとめてきました。
改めて、IT業界が合わない・向いていない人の特徴をまとめると、
- マルチタスクが苦手すぎる
- 技術の進歩についていけない
- デスクワークの仕事が苦手
- スピード感をもって仕事ができない
- 納期に追われたくない
IT業界に合わない・向いていない人の特徴があるのは、事実です。
特に、労働環境が悪く、ハードワークになることを危惧する声が多かったです。
主な要因としては、IT業界特有の「多重下請け構造」により、下請けになればなるほど、労働環境が悪化していることに起因していると言えます。
ですが、AIなどの最先端技術の進展に伴い、新たな需要も生まれているので、既存の構造に捉われない新しい労働環境が、今後生まれることも期待できます。
そして、IT業界が合わないエンジニア向けにおすすめの転職エージェントを3つ厳選してご紹介します。
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